蓄電池にかかる 2 種類のコスト

蓄電池を企業や家庭に導入するには、当然それ相応の費用が必要です。ここでは、そんな蓄電池を設置する時にかかるさまざまなコストについて詳しく説明していきましょう。

【イニシャルコストとランニングコスト】
イニシャルコストとは、蓄電池の機器やそれに関連する設備を導入する時にかかるコストのことです。住宅やビル、工場などに取り付ける定置用蓄電池を設置する場合には、蓄電システムの他にも、屋外に設置する場合のコンクリート基礎費用、分電盤、電気を屋内に取り込むための配線費用などが必要になります。
設置する建物の規模によりますが、定置用リチウムイオン蓄電池(7.2kWh)を導入する場合には130~150万円が必要になるといわれており、およそコンパクトカー1台分です。また、これらのシステムを正常に稼動させるための費用がランニングコストとよばれるものです。但し、ランニングコストに関してはほとんどかからないのが現状です。
蓄電池の種類、設置環境によってその設置費用は大きく変動するので、導入の前にチェックしておくとよいでしょう。

太陽光発電システムを導入するためのコスト

近年では、蓄電池の導入と同時に、環境によく売電によって収入を得られる太陽光発電システムを設置するケースも増えてきました。そのきっかけとして、太陽光発電の普及が進んで、価格が下がってきたことが挙げられています。
1993年当時の太陽光発電システムの価格はおよそ370万円でしたが、2010年になると6分の1である57万円になっているのです。その他にも、蓄電池、パワーコンディショナー、配線ケーブル、各種モジュールなどを合わせると150万円前後、およそコンパクトカー1台分の費用です。
しかしその費用も、余剰電気を売ることができる売電収入により回収可能なので、家庭や企業によっては、何年かで設備投資分を取り返して、その後は黒字になったというケースもあります。

導入の際に活用したい補助金制度

それでも費用に心配があるという方には、補助金制度を利用することをオススメします。一般社団法人環境共創イニシアチブでは、定置用リチウム蓄電池を導入する際に、機器や設備に対して補助金を適用してくれます。
これにより、個人や法人で割安に蓄電池を導入することができるのです。設置する蓄電池や機器の種類によって違ってきますが、個人には最大で100万円、法人には1億円まで補助金が交付されます。まだ数は少ないですが、都道府県や市町村でも導入に関する補助金事業を設けているところがあります。 地方自治体、さらに導入する蓄電池のメーカーによってその額は変わってきますので、ぜひ一度チェックしてみてください。